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「温室効果ガス」 詳細解説

読み:
おんしつこうかがす
英名:
Green House Gases

温室効果ガスとは、大気中にあり、太陽からの日射エネルギーは通過させるが、地表から放射される赤外線を吸収して、熱が地球の外へ出て行くのを防ぐ性質をもつガスのことだ。二酸化炭素(CO2)、メタン、一酸化二窒素、代替フロンなどがあり、CO2を基準にして温室効果の程度を示す温暖化係数はそれぞれ異なる。温室効果ガスが存在することで、地球の平均気温は約14度に保たれているが、もしガスがなければマイナス19度前後になってしまう。人間の活動により大量の温室効果ガスが大気中に放出されることで、地球温暖化が加速しているといわれている。

気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると、1980年から1990年の主な温室効果ガス別寄与率は、CO2が60%、メタンが15%、亜酸化窒素が6%、フロン11と12が合計17%であり、CO2が大部分を占める。また、2010年度における日本の温室効果ガス総排出量は12億5800万tだった。1990年度と比べて4.4%の増加だ。部門別では産業部門が37.6%と最も多く、マイカーや社用車などの運輸部門、オフィスビルや店舗などの業務その他部門、家庭部門からの排出がこれに続く。

また、一人当たりの排出量は9.31tで、1990年度と比べて0.8%増加している。一方、2010年における世界のエネルギー起源CO2排出量は、CO2換算で約303億tだ。このうち約24%を中国が占め、世界で最も多く排出している。第2位の米国が17.7%、EU(旧15カ国)が9.8%、ロシアが5.2%で、日本は3.8%だ。日本は、一国としては中国、ロシアに次いで世界第4位の排出量となっている。

1997年に開催された地球温暖化防止京都会議(COP3)で採択された京都議定書では、先進国の温室効果ガスの排出量について、法的拘束力のある数値目標が各国ごとに設定された。日本には、2008年から12年までの第1約束期間内に、1990年の排出量より6%削減することが義務づけられた。ただし、日本は2013年に始まった同議定書の第2約束期間には参加していない。

温暖化が進行するもうひとつの原因が、森林破壊などによりCO2の吸収量が減少していることだといわれている。このため、新たな植林や再植林に加えて、森林を適正に管理して植生を回復する森林経営の取り組みが重要になる。京都議定書に基づく2010年度の吸収源活動の排出・吸収量は、約4990万tだ。このうち、森林吸収源対策が4890万tで、残る110万tは都市緑化などによるものだ。

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