A: 「新エネルギー」とは、1997年に施行された「新エネルギー利用等の促進に関する特別措置法」によって、「技術的に実用化段階に達しつつあるが、経済性の面での制約から普及が十分でないもので、石油代替エネルギーの導入を図るために特に必要なもの」と定義されている。具体的には、1) 太陽光発電、2) 風力発電、3) 太陽熱利用、4) 温度差エネルギー、5) バイオマス発電、6) バイオマス熱利用、7） バイオマス燃料製造、8) 雪氷熱利用、9) 地熱発電（バイナリ方式のものに限る）、10) 未利用水力を利用する水力発電（1000kW以下のものに限る）の10種類だ。以前は廃棄物発電やクリーンエネルギー自動車、燃料電池なども含まれていたが、2008年の政令改正で除外された。同改正は、新エネルギーと、自然由来の再生可能エネルギーの考え方を整理することが必要という議論を背景に行われたもので、9)の地熱発電と10)の水力発電もその改正の際に追加された。一方、波力発電や海洋温度差発電は、研究開発段階にあるという理由から、自然エネルギーであっても新エネルギーに指定されていない。
A: 未利用エネルギーとは、生活排水や中・下水の熱、清掃工場の排熱、河川水・海水の熱、あるいは雪氷熱など、これまで高効率に利用されてこなかったエネルギーをいう。こういったエネルギーも、たとえば夏は大気よりも冷たく、冬は大気よりも暖かいといった温度差や、空気を圧縮すると温度が高くなり、逆に一気に膨張すると温度が低くなる原理を応用したヒートポンプ技術を活用することによって、新しいエネルギーとして利用しようというものである。政府でも新エネルギーの開発に際し、このような未利用エネルギーの活用を重要視しており、大規模利用、高効率化が期待できるものに対しては、開発のための助成を行っている。
