家庭から出される大型のごみのこと。家具や家電製品などの耐久消費財から、自転車、ふとん、趣味・スポーツ用品など種類はさまざまだ。大きくてかさばるため、一般の家庭ごみとは別に収集される。廃棄物処理法は、自分で利用したり他人に有償で譲り渡したりすることができない不要物で、ごみ、粗大ごみ、燃えがら、汚泥、ふん尿などの汚物を廃棄物と定義している。かつて、不要になった家電製品の約２割が粗大ごみとして市町村に回収されていたが、家電リサイクル法ができてリサイクルが進んだとされている。それでも粗大ごみの処理は地方自治体にとって大きな負担になるため、有料で引き取っている自治体が多い。たとえば東京都では、粗大ごみを排出する人が管轄の清掃事務所に収集を依頼し、有料粗大ごみ処理券（粗大ごみシール）を買って粗大ごみに貼り、指定場所や自宅の前に出すと収集される仕組みだ。また、同様にシール方式を導入している横浜市では、粗大ごみを可燃物、資源物、不燃物に分けて収集・処分している。ただし、状態の良い品物はリサイクルプラザで修理し、展示や販売を行っている。最近は３Ｒの観点から、同市のようにまだ使える粗大ごみをリサイクルセンターなどに集めたり、不用品交換コーナーを設置したりしてリユースに取り組む自治体が増えている。しかし、粗大ごみの不法投棄は後を絶たず、回収しにくい谷底などに投げ捨てられるなど悪質なケースも多い。また、粗大ごみを無料で回収すると言って受け取った廃品回収業者が、後になって処理費用を請求するなどのトラブルが続発している。粗大ごみをはじめとする一般廃棄物の収集や運搬を行えるのは、市区町村から許可を受けた業者だけなので、流しの廃品回収業者などに処分を依頼することは避けるべきだ。一方、地震や水害などの災害が発生すると、各家庭での片づけが進むにつれて、使えなくなった家具など大型の廃棄物がたくさん出る。こうしたごみは普段は粗大ごみとして処理されるが、一度に大量に排出されると地方自治体だけでは処理しきれないこともある。
