地球温暖化による被害を軽減するには、「緩和」と「適応」の対策を車の両輪のように進めていく必要がある。緩和は、温暖化の原因となる二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガス排出量を、省エネや再生可能エネルギー導入などの直接的な取り組みにより削減していくことだ。一方の適応は、緩和に力を入れても避けられないさまざまな影響を、自然や社会のあり方を調整することにより軽減していく対策を指す。この適応を世界規模で進めるため、COP15における国連環境計画（UNEP）の提唱を受けて、「世界適応ネットワーク」（Global Adaptation Network：GAN）が発足した。
GANは、適応に関する知見を共有することで、脆弱なコミュニティや生態系、経済を気候変動に適応できるようにする支援の実施を主な目的としている。UNEPアジア太平洋地域事務所（UNEP-ROAP）に事務局があり、2013年11月に運営委員会が立ち上がって以降、活動を本格化させている。地域ネットワークとして、「アジア太平洋適応ネットワーク」（APAN）、中南米・カリブの「技術移転及び気候変動行動ゲートウェイ」（REGATTA）、「アフリカ適応知見ネットワーク」（AAKNet）、「西アジア地域気候変動ネットワーク」（WARN-CC）が始動している。
2015年3月にパナマ共和国のパナマシティで開催された「第1回世界適応ネットワーク（GAN）フォーラム」には、約30カ国の政策決定者、実務者、研究者など約100人が出席し、GANが適応分野において経験や知見を共有する仕組みとして最適なものであるという考えが共有された。同フォーラムは日本の提案により行われ、国連気候変動枠組条約（UNFCCC）の適応委員会（AC）との連携強化を図るため、ACの第2回適応フォーラムと同時に開催された。
また、GANと他の主体やネットワークの連携などに関する議論が行われた。GANには、北米と欧州を対象とする地域ネットワークがないため、両地域における取り組みとの連携の必要性が議題となった。さらに、COP20でUNEPが公表した「グローバル適応ギャップレポート」を踏まえて、適応のギャップをいかに克服していくかについても話し合われた。
