電気をつくるためのエネルギー源としては、石油・石炭・LNG（液化天然ガス）火力、水力、太陽光や風力などの再生可能エネルギー、原子力などさまざまな種類がある。これらのエネルギー源には、安全性、環境への負荷、コスト、施設運用、供給安定性などの面で長短がある。電気の安定供給を図るため、多様なエネルギー源を組み合わせて電源構成を最適化することを「エネルギーミックス」または「エネルギーのベストミックス」という。
2011年3月に発生した東日本大震災及び津波に伴う東京電力福島第一原子力発電所の事故を受けて、2014年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画には、再エネの導入拡大や原子力発電所再稼働などの方針が明記された。これを受けて経済産業省は、総合資源エネルギー調査会基本政策分科会に長期エネルギー需給見通し小委員会を設置し、エネルギーミックスのあり方について検討を重ねた。そして2015年7月に「長期エネルギー需給見通し」をまとめた。
長期エネルギー需給見通しは、エネルギー政策の基本的視点である、安全性、安定供給、経済効率性、環境適合のそれぞれについて達成すべき政策目標を想定している。その上で、中長期的な視点に立ち、2030年度のエネルギー需給構造の見通しを示している。電源構成比率は、再エネが約22～24％、LNG火力が約27％、石炭火力が約26％、石油火力が約3％、原子力が約20～22％となる。再エネをさらに細分化すると、水力が約8.8～9.2％、太陽光が約7％、風力が約1.7％、バイオマスが約3.7～4.6％、地熱が約1.0～1.1％となっている。
この前提として、省エネ及び節電を徹底することにより、2030年度時点の電力需要を2013年度とほぼ同レベルの9808億kWhにまで抑えこむことを見込んでいる。また、東日本大震災以前に約3割を占めていた原発依存度を大幅に低減するとしている。具体的な取り組みとして、再エネの大量導入、コージェネレーションの導入促進、二酸化炭素回収・貯留（ＣＣＳ）などの技術開発、電力の需給バランスを一致させるデマンドレスポンスの拡大、電気事業法改正による広域運用の強化、電力の「見える化」の進展などをあげている。
政府が示したエネルギーミックスに対して、気候ネットワークなどの環境NGOは、再エネ導入割合を3割以上にすること、原子力発電の比率低減、化石燃料への依存度低下などを主張している。なお、長期エネルギー需給見通しは、3年ごとに行われるエネルギー基本計画の検討にあわせて、必要に応じて見直すことになっている。
