エネルギーを効率的に、かつ、上手に利用するライフスタイルを「スマートライフ」という。実際にスマートライフに取り組むのは市民だが、その実現を目指して、国や地方自治体、企業などがさまざまな施策や事業を展開している。2013年7月に設立された「スマートライフジャパン推進フォーラム」は、スマートライフの実現を目的として、民間主導で組織された団体だ。家電などのメーカーや販売事業者だけでなく、消費者団体や自治体、メディアなど多様な主体により構成されている。
同フォーラムはスマートライフについて、「『省エネ』家電に、太陽光発電・燃料電池などの『創エネ』機器と、蓄電池・電気自動車などの『蓄エネ』機器とを組み合わせて、『エネルギーマネジメントシステム(EMS)』で管理する」ライフスタイルと説明している。そして、スマートライフの普及を図るための事業やキャンペーンなどを展開している。政府は2014年7月、消費者に節電や省エネを促す取り組みを紹介するホームページを、同フォーラムと連携して公開した。
企業やNPOによる取り組みも盛んだ。(一財)家電製品協会は、「省エネ家電 de 温暖化防止」のホームページで、省エネや節電につながる家電の使い方や、買い替え効果などを紹介している。住宅建材・設備大手のLIXILは、全窓ペアガラス仕様や太陽光パネルの設置など、環境に配慮した店舗設計を行っている。また、NPO法人日本住宅性能検査協会は、「太陽光発電アドバイザー」の資格試験を実施している。
自治体では、三重県が2012年に「みえスマートライフ推進協議会」を設置して、環境・エネルギー関連産業の育成と集積による産業振興や、地域資源を生かした新エネルギーの導入促進を目指している。甲府市は、再生可能エネルギーの利用や省エネについての助言と提案を行う「スマートライフスタイルコーディネーター」を旺盛している。このほかに、大阪府や神奈川県、徳島県なども市民にスマートライフの励行を呼びかけている。
一方、厚生労働省は「スマート・ライフ・プロジェクト」という事業を展開している。こちらは健康寿命を伸ばすことを目標とする国民運動で、経産省などが進めるスマートライフとは別の事業だ。
