「総合的な学習の時間」は、「ゆとりの中で『生きる力』をはぐくむ」という1996年の中央教育審議会の答申に基づき、2002年度の新学習要領で創設された。知識を覚えるだけではなく、「自ら学び、自ら考え、自ら行動して問題を解決する資質や能力」や、「他人を思いやる心や感動する心など、豊かな人間性」をはぐくむことを目的とする。「総合学習」や「総合の時間」とも呼ばれる。
テーマは自由。国際理解・情報・環境・福祉・健康などの学科横断的な学習を、それぞれの学校で創意工夫を行い、児童生徒の興味・関心を引き出しながら進めることが求められている。学習にあたって重視されているのが、自然体験やボランティア活動、観察・実験、見学や調査、発表や討論などの体験活動だ。また、問題解決のためのグループ学習や、地域の人たちとの連携などを積極的に行うことも期待されている。学校と教師の力量が問われる時間とも言える。
総合的な学習の時間の導入によって、ほかの教科の時間が減ったことで「子どもたちの学力低下が心配」という声が一部であがっていた。また、成果を上げている学校がある一方で、そうでない学校があるのも事実だ。文部科学省の中央教育審議会は、2008年１月に「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善について」を答申。同年３月に学習指導要領が改訂され、2009年度から総合的な学習の時間が削減されることになった。
同改訂では、総合的な学習の時間で教科の枠を超えた横断的、総合的な学習を行うことに加えて、探究的な活動を行うことをより明確に打ち出している。このほか、主に次の点について改善が図られた。1) 育てたい力の視点を例示、2) どのような力が身に付いたかを適切に評価、3) 学習活動の例示内容、4) 小中学校のそれぞれにおける国際理解、情報、職業などに関する学習を行う際の配慮、5) 他者との協同で課題を解決する学習活動を重視、6) 地域の教育力の活用など支援策の充実、7) 指導計画や体制、実施状況に関する点検・評価の推進、その他。
