近年、アレルギーやアトピー、ぜんそくなど、原因が明確に特定できない病気が増えている。特に抵抗力の弱い子供たちへの影響が懸念されている。その原因の１つとして、食品、水、大気、衣類など、私たちの身のまわりの環境中にある微量化学物質の存在が指摘されている。環境改善型予防医学とは、環境中の化学物質の人体への影響や疾患との関連を究明するとともに、生活の中で環境の改善を図り、防御しようという考え方である。とくに医学的な観点からみると、早期発見、早期治療で病気の進展を防ぐ２次予防、健康診断などによって病気を予防する１次予防に加え、これまでなかった、体質や素因などに基づいて病気にならない環境をつくる「ゼロ次予防」という提案も出てきている。
千葉大学大学院医学研究院では、次世代を担う子供や胎児の健やかな発育とＱＯＬ（生活の質）向上のため、環境化学物質の胎児･子供への影響に注目して活動する「次世代環境健康学プロジェクト」を推進しており、その重点項目の１つとして環境改善型予防医学の実践をあげている。具体的には、環境化学物質を可能な限り削減したまちづくりを目指すケミカルフリータウン構想や、研究・教育者を対象とした「環境健康学トランスレーター」養成コースの開発、一般向け市民講座の開講などを行っている。
