A: ディスポーザーは、まだ、さまざまな点で評価が定まっていない。
「直接投入型ディスポーザー」については、多くの国内・海外のメーカーの製品が出回っているが、中には不当に価格が高い製品や、性能的に劣った製品などが、訪問販売などで売られるという問題も起きている。
また、ディスポーザー導入に際しては、各自治体の下水の普及状態などとも関連して是非を判断する必要がある。たとえば、浄化槽には台所の排水とトイレの排水を浄化槽で処理してから流す合併浄化槽と、トイレの排水のみを浄化槽で処理して台所排水はそのまま河川に流す単独水槽があるが、ディスポーザーは、合併浄化槽なら使っても良いが、単独浄化槽の場合には、河川の汚染につながるおそれもある。
一方、ディスポーザーで処理した後に、さらに排水浄化槽で水質を一般家庭なみの水質に処理して下水道に流す「ディスポーザー排水処理システム」の場合には、性能さえしっかりしていれば、生ごみの減少などの面で優れており、ごみ問題を解決し、環境負荷を低減する上で有望な機器といわれている。
いずれにしても、導入にあたっては、方式、価格、性能、下水形式、自治体の規制など、さまざまな角度から検討することが必要だ。
A: 日本に比較してアメリカではディスポーザーの普及率は高いが、その理由は多くの市町村が生ごみを安価に衛生的に処理する手段としてディスポーザーを採用したからだ。デトロイトでは1951年にディスポーザーの設置が義務づけられ、生ごみを外で持ち歩くと500ドルの罰金か90日以内の禁固刑が科せられる。デトロイトでの導入をきっかけに、アメリカ各地の都市でディスポーザーの使用が法令化されはじめ、急速に広まっていった。
また、ディスポーザー先進国アメリカでは、下水処理場で乾燥させ有機肥料化し大地に返すリサイクルシステムが確立していることも特徴だ。
しかし、ディスポーザーの普及に伴って、下水処理への負荷に対する疑問も寄せられるようになり、各地の自治体や水道処理研究所などが下水処理への影響などの調査研究を行っている。
