地球温暖化防止などの地球環境保全を促進する観点から、地域特性に応じて、エネルギー・資源・廃棄物などの面で適切な配慮がなされ、周辺環境と調和し、健康で快適に生活できるよう工夫された住宅や住環境のこと。環境住宅とも呼ばれる。環境共生住宅の家づくりは、大きく分けて、1)地球環境の保全、2)居住環境の健康・快適性、3)周辺環境との親和性という３つの考え方に基づいて行われることが多い。また、企画・設計、材料調達、建築、使用、営繕、廃棄などそれぞれの段階における環境負荷を最小限に抑えるため、気候や風土、周辺環境などの特性を踏まえて、石油やガスなどの化石燃料の使用削減、自然エネルギーの活用、水循環への配慮、有害物質を含まずリサイクル可能な建材の使用、周囲の自然環境や景観と調和した設計・デザインの採用などを行うことが求められる。
環境共生住宅の普及を図るため、官民によるさまざまな取り組みが行われている。たとえば、国土交通省では、環境への負荷を低減するモデル性の高い住宅市街地の整備を推進する「環境共生住宅市街地モデル事業」を実施している。これは、環境共生施設の整備費などに対する補助を行うもので、2005年度は10地区で実施されている。この場合の環境共生施設としては、透水性舗装、屋上緑化施設、ゴミ処理システム、太陽光発電等の自然・未利用エネルギー活用システム、コージェネレーションシステムなどの地球環境に対する負荷を軽減する施設や周辺の自然環境との調和を図る施設などがある。また、環境省は、「二酸化炭素排出量削減モデル住宅（環の匠住宅）整備事業」を実施している。この事業は、住宅における二酸化炭素（ＣＯ２）排出量を抑制するための対策技術を導入するモデル性の高い住宅の導入を進めるとともに、他の住宅への波及促進を促すことが目的で、全国で1000件の導入を予定して進められている。
さらに、（財）建築環境・省エネルギー機構（ＩＢＥＣ）では、1998年に環境共生住宅認定制度を発足させ、2005年度までに戸建て、共同合わせて7500戸以上の住宅が認定されている。このほか、個人による環境共生住宅の建設を支援するため、住宅金融公庫が融資の優遇措置などを行っているほか、自治体による支援などもある。一方、住宅関連企業の集まりとして、環境共生住宅推進協議会（ＫＫＪ）があり、ＩＢＥＣに事務局がおかれている。
