太陽光や風力、水力、バイオマスなどの再生可能エネルギーによってつくられるグリーン電力は、二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスや有害な排ガスを排出しないかほとんど排出しない。化石燃料に比べて環境負荷が小さい再エネによる電力は、気象条件などの影響を受けやすい短所はあるものの、持続可能で安定的なエネルギー源だ。このように、グリーン電力がもつCO2排出削減や創エネ・省エネなどの付加価値を、「環境価値」と呼ぶ。
環境価値にはさまざまな種類がある。その代表的なものが、環境価値を「見える化」したグリーン電力証書だ。再エネによって発電した熱や電気がもつ環境価値を、電気が本来もつ価値と分離して、証書のかたちで取り引きできるようにしたものだ。購入者は証書を購入することにより、再エネによって発電された電力を使用していると社会からみなされる。これにより、自前の再エネ設備がなくとも再エネの普及に貢献することができる。
また、2013年４月に旧Ｊ−ＶＥＲ制度と国内クレジット制度が統合されてできた「J-クレジット制度」は、環境価値を認証する仕組みだ。省エネ機器の導入などによるCO2の排出削減量や森林経営などによる吸収量を、国がクレジットとして認証する。このように環境価値を創造して活用することで、企業などは地球温暖化対策とともにCSRへの取り組みを進めることができる。また、グリーン電力を使用することは、企業ブランドやイメージの向上にもつながる。
一方、環境不動産への注目が高まるにつれ、環境価値の考え方は不動産市場でも急速に浸透しつつある。太陽光パネルなどの再エネを導入したり、省エネに力を入れたり、ビルを緑化したりするグリーンビルディングが増える中、建築環境総合性能評価システム（CASBEE＝キャスビー）のように、不動産の価値を環境面から評価する仕組みや基準の重要性が高まっている。
エネルギーや不動産の分野で環境に関する価値が重視されるようになると、企業だけでなく投資家やデベロッパー、テナントなどの判断材料が増え、環境・エネルギー市場をめぐる動きが活性化する。また、社会的な価値と企業価値を両立させて、事業活動を通じて企業が社会的な課題の解決を目指すCSV（共通価値の創造）の実践にもなる。
