A: ある地域における、長期にわたる気温や降雨など気象の平均状態を気候という。気候は、火山の噴火などの自然に由来する要因だけでなく、ＣＯ２の排出増加など人為的な要因でも大きく変動する。気候変動による影響の多くが「水」に関連して現れることから、今後、水資源への影響が生じることが予想されている。国土交通省が2008年に公表した「気候変動等によるリスクを踏まえた総合的水資源マネジメント」では、水に着目して、気候変動の自然や生活への影響をまとめている。それによると、気候変動に伴う気温上昇によって、かんがい時期の変更や、水田からの蒸発散量の増加などが起きる。こうした水利用や社会状況の変化を前提として試算すると、石狩川や利根川の流域で渇水リスクが高まるとしている。そのほかにも、1) 水質悪化、2) 種の多様性の低下などの生態系への影響、3) 海面上昇による地下水の塩水化、4) 豪雨に伴う洪水や高潮による浸水被害の発生、などの懸念を指摘している。そして、こうした事態に対応するためには、総合的な水資源マネジメントの推進が必要であるとしている。
A: 地域ごとの、長期にわたる気温や降雨など気象の平均状態を気候と呼び、その変化や変動が気候変動だ。近年、気候変動が人間の活動に伴うＣＯ２の排出増加によってもたらされていることがわかり、各国政府や企業、市民などがそれぞれの立場で気候変動への対応に力を入れている。こうしたなか、気候変動や地球温暖化対策における情報通信技術（ＩＣＴ）の果たす役割が注目されている。2008年４月に京都で開催された「ＩＣＴと気候変動に関する京都シンポジウム」では、ＩＣＴが気候変動に果たす役割などについて、関係者から次のような点が指摘された。1)ＩＣＴ機器やシステムの省エネ化によって温室効果ガスの排出を減らすことが可能、2) ＩＣＴの活用により、間接的に他部門における温室効果ガスの排出削減に貢献できる、3) ＩＣＴは気候予想や環境のモニタリングなどに役立つ。このようなＩＣＴの利点を踏まえて同会議では、1) 各国がＩＣＴ機器・システムの省エネ化に向けた取り組みを進め、省エネ方策の導入を促すこと、2) 電子政府・電子自治体の促進、3) ＩＣＴを活用した温室効果ガス排出削減量の評価手法に関する国際標準化、4) クリーン開発メカニズム（ＣＤＭ）のＩＣＴへの適用、などを進めるべきであると提言した。
