機器のエネルギー消費効率基準を決める方法のひとつ。1999年４月に施行された改正省エネ法で導入され、基準未達成の事業者などには勧告や公表、命令、罰金などの措置が取られることとなった。電気製品や自動車、ガス・石油機器などのエネルギー消費機器のうち、国が指定した「特定機器」について、その省エネ基準を、目標年度までに現在商品化されている製品のうち最も優れているもの（トップランナー）の性能以上にすることとし、その基準を順守させる規制方法だ。基準は、1) 対象となる機器の範囲、2) 判断の基準となるべき事項、3) 表示事項、4) エネルギー消費効率の測定方法―など。対象となる製品を製造・輸入する事業者に対して義務づけられている。
特定機器の指定にあたっては、1) 日本において大量に使用される機械器具であること、2) その使用に際して相当量のエネルギーを消費する機械器具であること、3) その機械器具に関するエネルギー消費効率の向上を図ることがとくに必要なものであること―などが考慮される。2009年度現在でエアコン・テレビ・冷蔵庫など21機器が対象となっており、これまでルームエアコンで68％、冷蔵庫で55％の省エネを達成するといった成果が上がっている。現在、ルーターや業務用エアコン、照明器具などについて基準を設定することが検討されている。また、2009年４月に施行された改正省エネ法では、戸建て住宅に対するトップランナー規制が導入された。
