産官連携によるICT（情報通信技術）自体の省エネと、ICTによる省エネの実現を目的として、経済産業省が2007年に打ち出した構想。データセンターの消費電力量が急増するなど、ICTの発展に伴う環境負荷が世界的な課題となっていることを踏まえて、同省や関係団体などが提唱した。ルーターやサーバーなど各種機器の省エネ技術開発や、ICTによる環境貢献の「見える化」などを進めることを目的とした。また、地球温暖化対策におけるICTの役割を明確に位置づけるとともに、環境経営の促進も図った。
産業界ではこの動きと連動して、電子情報技術産業協会（JEITA）などが中心となって「グリーンIT推進協議会」を2008年に設立した。同協議会はその後、「グリーンIT委員会」に改組されている。優れた省エネ効果をもつICT機器やソフトウェアなどを表彰する、「グリーンITアワード」を2013年度まで実施していた。
現在は、総務省が中心となって「グリーンＩCＴプロジェクト」を推進している。情報通信業界もデータセンターの省エネや再生可能エネルギーの積極的な導入を進め、電気通信事業者協会など電気通信関係5団体が「ICT分野におけるエコロジーガイドライン協議会」を2009年に発足。2010年には「ICT分野におけるエコロジーガイドライン」を策定した。
