自然から取り出すことができ、一度利用しても再生可能な枯渇しないエネルギー源のこと。水力、バイオマス、太陽光、太陽熱、風力、地熱、波力などがある。半永久的に使用し続けることができ、二酸化炭素(CO2)などの温室効果ガスを発生しないといった長所をもち、石油や天然ガスなどの化石燃料や、ウランなどの埋蔵資源のようにストック(賦存量)が一定で再生不可能な枯渇性エネルギーの対極にある。このため国内外で導入が進められているが、ある地域で1年間に得られるエネルギー量が限定され、立地条件によって経済性が左右されるという短所がある。
欧米では再生可能エネルギーの導入を支援する政策や取り組みが積極的に行われ、広く普及している。EUは地球温暖化を防止するため、2020年までに再エネの供給率を20%に高める戦略を打ち出している。各国の動きをみると、ドイツは電力供給事業者に再エネの買い取りを義務づける法律を2000年に施行した。また、スウェーデンは一定割合の再生可能電気の購入を電気消費者に義務づける電気認証制度を2003年に導入した。一方、米国でも再エネに対するさまざまな支援策が行われている。
日本は、2014年4月に閣議決定されたエネルギー基本計画の中で再エネについて、「2013年から3年程度、導入を最大限加速していき、その後も積極的に推進していく」とした。しかし、導入に向けた数値目標は示していない。一方、「電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法」により、再エネでつくられた電気の買い取りを電気事業者に対して一定の期間や価格を設定して義務づける「固定価格買取制度(FIT)」が、2012年7月に始まった。
