従来の地熱発電よりホットな資源を利用して大出力に
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（以下「NEDO」）は9月13日、超臨界地熱発電の実現に向けた複数の研究開発に着手すると発表した。
超臨界地熱発電に利用する「超臨界水」は、一定の条件を満たす火山地帯の3～5kmの地中に存在すると推定されている。従来型の地熱発電より深い位置で採取する高い温度の水を発電に用いることで、発電所あたりの大出力化が期待されている。
この発電方式では、地中の酸性環境や500度の高温に耐える資材、発電システムや資源の貯留にかかわる新技術の開発、経済性の再評価など多くの課題があり、開発・調査は始まったばかりだ。
2050年頃の普及に向けて、5段階のロードマップ
NEDOは超臨界地熱発電を2050年頃に普及させることを目指して、5段階のロードマップを描いている。
第1段階の実現可能性調査は2017年度に実施され、シミュレーションで1井戸あたり数万kWの発電が可能であることがわかった。今回の調査は第2段階で、調査井発掘の前調査となる。
今回の事業は6つのテーマで、2018年度から2020年度まで実施される。超臨界地熱資源の評価を国内複数の候補地で行い、調査用の井戸の設計、観測技術などを研究し、試掘前調査へ移行可能かどうかを確認する。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
NEDO リリース
http://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101022.html
