A: カーボンフットプリントは、人間活動が炭素の循環や地球温暖化に与える影響を表す指標だ。商品やサービスの原材料調達から廃棄、リサイクルに至るライフサイクル全体を通じたＣＯ２の排出量を、直接表示する「見える化」として注目されている。カーボンフットプリント発祥の地である英国では、政府などの主導によって設立されたカーボントラスト社が、企業のカーボンフットプリントを減らすための試験プロジェクトを行っている。参加企業の商品やサービスにＣＯ２削減ラベルを付けることで、その商品のカーボンフットプリントや企業の取り組みなどがわかる仕組みだ。具体的には、食品・菓子、飲料、建設資材、保健・衛生用品、金融サービス、小売業、アパレル、家電製品など20社、75品目について試行されている（2008年５月現在）。日本でも、経済産業省などが中心となってカーボンフットプリントの制度化に向けた作業が進められており、まずは日用品などの非耐久消費財が対象になると考えられる。スーパーなどでカーボンフットプリントを表すマークの付いた商品を目にする日が来るのは、そう遠くない。
A: 人間の活動が、炭素の循環や地球温暖化に与える影響を把握し、商品やサービスに表示するのがカーボンフットプリントだ。企業などが自社の提供する商品やサービスなどに表示することになるが、ルールに則った算定・表示をきちんと行うのはもちろんのこと、その表示が適切かどうか検証する仕組みが必要となる。経済産業省の研究会が2008年に公表した指針案では、カーボンフットプリントを制度として運用していくには、第三者による認証など信頼性を担保する仕組みづくりが重要であり、国際基準や海外の動きを踏まえてそのあり方を検討すべきであると指摘している。また、算定・把握され、ラベルにより商品などに表示されたＣＯ２排出量が、調達先の変更や生産設備の更新、流通プロセスの見直しなどの理由で変動することもある。こうしたことから、カーボンフットプリントの第三者による検証は、算定・表示の初回だけでなく更新時についても一定期間ごとに行われるべきであるとしている。
