太陽光発電システムの設計ガイドライン2019年版
2019年7月9日、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構ホームページにおいて、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、一般社団法人太陽光発電協会、奥地建産株式会社の連名で、「地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン2019年版」の公開を発表した。
公開されたのは地上設置型太陽光発電システムの設計に関するガイドラインで、構造安全性と経済性、適応性の向上を目的として作成されている。
同ガイドライン2017年版の内容を更に充実させ改訂を行ったもので、地上設置型太陽光発電システムの導入および改修を予定している事業者などの設計に広く利用されることを目指している。
2019年度版ガイドライン詳細
太陽光発電システムは、電力自由化が段階的に進められる中で、2012年7月に再生可能エネルギー固定価格買取制度（FIT制度）がスタートしたことにより爆発的に数を増やした。それに伴い、大雪や暴風雨など大規模自然災害発生時に起こる発電設備の被害が表面化してきた。
そうした被害を食い止めるため、2016年、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、一般社団法人太陽光発電協会、奥地建産株式会社らは共同で、太陽光発電システムの経年劣化および自然災害を想定した「地上設置型太陽光発電システムの設計ガイドライン2017年版」を作成した。
同ガイドラインは、ガイドライン本文と、技術資料、構造設計例の3つで構成されている。国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構、一般社団法人太陽光発電協会、奥地建産株式会社のホームページから入手が可能だ。
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
https://www.nedo.go.jp/news/press/AA5_101154.html
