サイト内
ウェブ

JSTと鳥取大学、電力需給調整で新手法

  • 2016年11月26日
  • エネクトニュース
スマートメーターを利用して分散型のデータ処理
国立研究開発法人・科学技術振興機構(Japan Science and Technology Agency 以下「JST」)と鳥取大学は11月24日、電力使用調整の新手法を開発したと発表した。

従来の電力使用量の調整では、全需要家から大量のデータを集約して処理する方法を取っていたため、大容量のサーバーの設置や運用などが必要だった。これに対し、新手法ではスマートメーター間の通信を利用して、電力需要や供給の情報を共有し、分散的に処理するアルゴリズムを開発した。

供給量に変動の大きい電源と需要のバランスを調整
CO2排出量削減を目指して、太陽光や風力などの再生可能エネルギーの導入が増加しているが、これらによる発電は発電量が大きく変動することから、電力需給のバランスを保つことが難しい。この問題を解決するために需要家へ電力使用の抑制を促すデマンドレスポンスが導入される。

新サービスでは需要家の節電意識を高め、電力需要のピーク時に節電を促すインセンティブを含んだ電力価格を設定するなどのデータ処理を分散的に行うことができる。大量のデータを扱う必要がなくなるため、需給のバランス調整が容易になり、小規模な電力システムに対する負担軽減の効果が大きいと考えられている。

(画像はプレスリリースより)


▼外部リンク

JSTリリース
http://www.jst.go.jp/pr/announce/20161124/index.html

あわせて読みたい

キーワードからさがす

gooIDで新規登録・ログイン

ログインして問題を解くと自然保護ポイントが
たまって環境に貢献できます。

掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。