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「メガソーラー」 詳細解説

読み:
めがそーらー
英名:
Mega Solar

地球温暖化を防止するとともに資源を枯渇させないためには、石油や石炭などの化石燃料を使用するのではなく、持続可能な再生可能エネルギーを主軸に据えた低炭素社会を構築しなくてはならない。そのためには、大規模な発電方式を実用化する必要があり、再エネの中で最も将来性があると期待されているのが太陽光発電だ。なかでも、ソーラーパネルを地表などに数万枚並べて、1カ所あたり1000kW(100万W=1メガワット:MW)から数万kWの発電能力を確保する大規模な「メガソーラー」が注目されている。

メガソーラーによる発電は全国各地で行われている。環境省は、2006年度のメガワットソーラー共同利用モデル事業として、長野県と高知県で有限責任事業組合(LLP)によるメガソーラー発電所の設置を後押しした。一方、日本初の商用メガソーラー発電は、2010年に新潟県で始まった。メガソーラー建設の動きは、2012年に再エネでつくった電気を電力会社に一定期間、決まった価格で買い取ることを義務づける固定価格買取制度(FIT)が始まったことにより一気に加速した。

多くの自治体や企業がメガソーラーの建設を進め、数MWから数十MWの設備が続々と誕生した。2013年11月には、鹿児島市で国内最大規模となる70MWの「鹿児島七ツ島メガソーラー発電所」が運転を開始した。しかし、メガソーラーなど再エネ設備の普及拡大に水を差す出来事が起きた。九州電力など電力大手5社が2014年9月に、FITに基づく再エネの新規受け入れを中断すると突如発表したのだ。短期間に大量の買い取り申し込みが殺到したため、電力の需給バランスが崩れる可能性があり、最悪の場合には大規模な停電も想定されるというのがその理由だ。

この事態を受けて経済産業省は、メガソーラーの新規認定中止も含めてFITを見直す方針を固めている。創エネのけん引役として期待されてきたメガソーラーの前途に暗い影が差す形となった。ただし、メガソーラーには設備認定を受けてから運転開始までに時間がかかり、稼働している設備が少ないといった問題がある。FITの買い取り価格引き下げと合わせた、制度改正は避けられないという見方が強い。

メガソーラーをはじめとする再エネ設備の普及を図るには、送電網の増強など電力網の抜本的な再構築が欠かせない。国はエネルギー基本計画で再エネの積極導入を掲げており、数値目標の設定など具体的な施策が求められている。

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