1989年に、米国の環境団体である「環境に責任を持つ経済主体の連合」（CERES：セリーズ）が公表した、環境保全に関して企業が守るべき10の倫理原則。同年、アラスカ沖でタンカーが原油流出事故を起こし、環境に多大な悪影響を与えた「バルディーズ号事件」を機に定められた。このため、当初は「バルディーズ原則」と呼ばれ、後に「CERES原則」（セリーズ原則）と改称された。
セリーズは単なる市民団体ではなく、環境保全を推進する投資家グループだ。原則を受け入れた企業に投資して、環境保全型の企業活動を支援する活動を行っている。10原則とは、生物圏の保護、天然資源の持続的な利用、廃棄物処理と削減、持続的なエネルギー利用、環境リスクの低減、環境保全型製品・サービスの提供、環境修復、市民への環境情報の公開、環境問題担当取締役の配置、年次監査報告書の作成と公表だ。
セリーズ原則は、企業によるその後の環境への取り組み、とくにISOなどの環境マネジメントシステムや環境監査の仕組みづくりに大きな影響を与えた。日本では、1991年に民間有志がバルディーズ研究会を結成し、原則の理念を広めるための活動を行った。
