自然由来の再生可能エネルギーの中でも、技術開発や製品化が進んでいるのが太陽光発電だ。シリコン半導体などに太陽光が当たると電気を発生する。太陽光発電はこの原理を応用した技術で、シリコン半導体でつくられた太陽電池によって太陽エネルギーを電気に変換する。太陽のエネルギーは、もっとも条件の良い時で１m2あたり約１kWと計算されている。たとえば、１年間に2000時間の日照時間がある場所では１年間に2000kWのエネルギーが得られるが、太陽電池発電システムの変換効率を10％とすると、１m2あたり１年間で200kW（100Wの照明を2000個点灯させることができる）の電気が発電できる。
太陽エネルギーは、夜半や曇り、雨の天候の時にはエネルギーを活用できないため不安定ではあるが、世界中どこでもほぼ無尽蔵に得られることから、未来のエネルギー源として大きな期待が寄せられている。ＥＵは再生可能エネルギーに関する指令を公布し、太陽光発電の普及を後押ししている。また、日本は「電気事業者による新エネルギー等の利用に関する特別措置法（ＲＰＳ法）」により、電気事業者に対して、販売電力量に応じた一定割合以上の新エネルギーから発電される電気の利用を義務付けている。
太陽光発電システムは、以前は学校などの公共施設に設置されることが多かったが、個人が自宅の屋上に設置したり、団地の住人が共同で設置したりするところが増えつつある。太陽光発電協会（ＪＰＥＡ）によると、2007年度の住宅用太陽光発電システム平均設置価格は1kWあたりの平均価格にして69.6万円だ（機器・工事費込）。国は1994年から住宅用太陽光発電システムのための補助事業を行っていたが、2005年に打ち切った。この政策転換は太陽光発電の普及推進に努力してきた事業者や市民など多くの関係者に衝撃を与え、太陽光発電の普及に対する逆風になったとする見方もある。
一方で、ＥＵでは再生可能エネルギーの普及が着実に進み、太陽光発電の導入について日本に次ぐ２位に甘んじてきたドイツが、2005年に首位へと躍進。太陽光発電と風力発電の両方で世界トップの導入国となった。しかし、地球温暖化を防止するためには、ＣＯ２を排出する化石燃料の使用を抑える必要がある。このため、政府は再び政策を転換。2008年７月に閣議決定した「低炭素社会づくり行動計画」で、太陽光発電の導入量を2020年に10倍、2030年に40倍にすることと、５年後までに太陽光発電システムの価格を現在の半額程度にすることを目標にかかげた。
これを受けて、関係各省は2008年11月に「太陽光発電の導入拡大のためのアクションプラン」を公表。供給・需要サイドのそれぞれによる取り組みをまとめた。そしてついに、経済産業省は2008年度の補正予算に住宅用太陽光発電導入支援対策費補助金を盛り込み、補助事業が復活した。また、2009年２月には、同省と電気事業連合会との間で、太陽光発電による電力を２倍程度の価格で買い取る「固定価格買取制度（ＦＩＴ）」を導入する方針で合意がなされた。国による補助の復活と新たな買取制度の創設は、わが国における太陽光発電の普及に弾みをつけるものとして期待されている。
