地震の主な原因は、岩盤に蓄積されたひずみエネルギーによって起こる。地球の表面はプレートと呼ばれる厚さ数十キロにわたる十数枚の岩盤で覆われている。これらの岩盤は、地球内部のマントルの動きによって、それぞれ違う方向に年間数cmの速さで移動しており、プレート同士の間で圧縮したり、引っ張り合ったりしている。こうした動きに伴ってひずみエネルギーがたまり、大きく岩盤を動かすことで地震が発生するのだ。
日本列島は、太平洋側で海洋プレートが陸のプレートの下に沈み込んでおり、この海洋プレートの沈み込みとそれにともなう陸地の圧縮によって、日本各地でこれまで大きな地震が起こってきた。このように、地震の原因をプレートの移動によるとする理論をプレートテクトニクス理論と呼ぶ。日本は古代から現代にいたるまで、数多くの巨大地震に見舞われてきた。すでに「日本書紀」には、白鳳時代の684年に、東海・南海地方に巨大地震が発生したことが記述されている。
江戸時代になると記録も数多く残されるようになり、1707年、日本の地震史上でも最大規模といわれる、駿河湾から四国沖で発生した宝永大地震が起こった。さらに幕末近くには安政東海大地震、安政南海大地震が1854年に発生した。近代になると、1923年に相模湾を震源地とする関東大震災が発生し、火災による被害もあいまって死者約14万人を出す大震災となった。また、1995年に起こった阪神・淡路大地震では、約6400人の死者を出した。
阪神・淡路大地震をふまえて、政府では地震防災対策特別措置法を1995年７月に制定し、地震から国民の生命や財産を守るための必要な法整備を行った。さらに、地震の予知研究・調査、避難路の確保、消防施設の整備、津波の被害の防止など、地震防災対策の強化に取り組んできた。大地震による被害を少しでも防ごうと、研究者も地震予知の研究にも取り組んでいるが、実用段階には達していない。都市防災に関しても被害の予想は立てられているものの、その対策となるとほとんど手がついていないのが現状だ。
こうした状況が続くなか、2011年３月11日に発生した「平成23年東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）」は、マグニチュード９、最大震度７の大地震で、津波や原子力発電所の事故を伴う未曽有の大災害となった。2012年２月時点で都道府県が確認しているだけで、死者の数が１万6140人、行方不明者数は3123人に上る。また、火災に見舞われた市町村の数は286件となっている。
今後の地震活動について、政府の地震調査委員会は、首都圏でマグニチュード７級の大地震が今後30年以内に70％の確率で起こるという試算を出している。大正時代の関東大震災から約90年が経過して、エネルギーが蓄えられていると考えられているためだ。東海道や南海道の地域でも過去100〜200年周期で繰り返しマグニチュード８クラスの巨大地震が起こり、震災と津波災害などにより大きな被害を出した。東日本大震災の影響で、これまでの地震研究の常識では予測し得なかった地域で地震が起こる可能性も指摘されており、全国的な対応が求められている。
