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これから社会に出る新しい世代へ就職活動のアドバイス

  • 2017年7月17日
  • ライフハッカー[日本版]

人びとが不況の世の中をどう生きようかと考えている間に、時間は着実に流れていました。今年、まったく新しい世代が大学を卒業します。Z世代です。彼らは、競争の激しい求職市場と、不安定な経済に直面することになります。今回は、これから労働市場に参入していくこの新しい世代に対する専門家からのアドバイスを紹介します。

コミュニケーション能力を高める

デジタル社会の台頭で、顔と顔を合わせるリアルなコミュニケーションがますます失われています。このトレンドを研究しているUCLAの心理学教授Patricia Greenfield氏は、同大学のニュースルームで次のように語っています。

感情のシグナルに対する感受性の低下、すなわち、他人の感情を理解する能力の低下が、その代償の1つです。顔と顔を合わせるコミュニケーションが、画面を通してのコミュニケーションに取って代わられたことで、ソーシャルスキルが低下したと考えられます。

FitSmallBusiness.comで人事部門のスタッフライターをしているChristy Hopkins氏も同じ意見です。同氏は、このトレンドを克服するために、新卒者は口頭でのコミュニケーションスキルの強化に取り組むべきだと話します。

同氏は新卒者に対して、就職活動を始める前に「30秒のセールスピッチ」を練習すべきだとアドバイスしています。

自分は何をしたいのか、なぜしたいのか、大学で何を成し遂げたのか、どうしてその分野を選んだのかなど、よく聞かれる質問に「エレベーターピッチ」で答える練習をしてください。また、友人や両親を相手に、スムーズに会話をする練習をするのも良いでしょう。

これは、誰に対してもあてはまるアドバイスですが、あなたが若く、まだ経験が浅くて、今までメールやSMSばかりでコミュニケーションをしてきたのなら、なおさら重要です。また、Hopkins氏はこう付け加えています。

多くの新卒者が私のところへ来て、「たくさんの会社に応募したが、どの企業、どの職種に応募したのか、覚えていない」と言うんです。信じられないほど怠慢で、結果として相手の印象に残るわけないですよね。

とはいえ新卒者は、競争の激しい求職市場で強いプレッシャーにさらされています。とにかく網を広く投げれば、どこかにひっかかると思うのでしょう。つまり、彼らは応募できるすべての求人に応募しており、あまりに多くの履歴書を書き続けているせいで、収拾がつかなくなっているのです。

どの求人に応募したのかを記録する仕組みをつくって、これからどの企業の面接を受けるのか、どの企業から返答の電話がかかってくるはずなのかを明確に把握するようにしてください。簡単なExcelシートを作って記録するだけでも十分です。企業名、応募した職種の名前のカラムをつくり、可能なら求人情報ページへのリンクも記録します。就職活動の手間が少しだけ増えますが、どの企業のどの職種に応募したのかも把握していない愚かな卒業生に見られるよりはずっとましです。

ソーシャルメディア・アカウントをきれいにする

もう1つ、必ずやるべきことがあります。Twitterに疑問を持たれるような言葉や写真を投稿していないか、よく考えてください(少なくとも非公開にする)。企業側は、応募者が基準を満たした人物かを知るために、Twitterを必ずと言っていいほどチェックしています。

これは企業だけではありません。部屋やお金を貸りるときにもチェックされていると思ってください! ソーシャルメディアのチェックが、ちょっとした身の上調査となっているのです。驚くほど多くの企業が実行しています。

「ソーシャルメディア全体でプライバシーに関する掃除を徹底的に行ってください。Twitterなど、あらゆる公共の場から、自分を不利にするようなものはすべて削除するように」とHopkins氏は言っています。

さらに一歩進むなら、あなたのソーシャルメディア・アカウントを充実させることを考えてください。志望する業界の興味深い記事をシェアしてください。自己紹介をもう少しプロフェッショナルに見えるように直します。もちろん、印象の良いLinkedInプロフィールを作ることも忘れてはいけません。

正しい履歴書をつくる

他者から抜きん出るような履歴書を作成してください。それには、雇用マネージャーが価値を置いているスキルにフォーカスすることです。また、一部の雇用主は、Z世代の若者は便利な世の中に慣れきっていて、ハードに働くということを知らない、と思い込んでいます。

そんな馬鹿馬鹿しい偏見を払拭するような履歴書を作ってください。

「Z世代の人は、履歴書や面接で、ハードワークの価値を理解していることをアピールすべきです」と、人材企業thementat.comの上級顧問であるValerie Streif氏は話します。「過酷だった夏のバイトのことを話したり、無給のインターンシップで取り組んだ仕事について書いたりすることで、自分がハードワークができる人物であることを伝えることができます」

その一方で、履歴書は自分のことばかりを書けばいいわけではないことを理解しておくのも重要です。ちょっと意味がわかりにくいかもしれませんが、キャリアコーチのDavid Shindler氏が次のように説明しています。

よくある間違いは、自分自身のことや、自分の願望ばかりにフォーカスし過ぎることです。企業は、企業が望むもの、あなたが企業にとってどう役に立つのかに、より関心があります。個人的によく研究して、企業がまだ気づいていないかもしれない、業界やマーケットに関する重要な情報を見つけてください。

ただ書くだけではなく、積極的にアピールしなければならない、とShindler氏は話します。難しい課題に取り組むことが得意だと書くだけでなく、どんな課題を乗り越えたのかを具体的に伝えてください。もちろん、面接にたどり着けば話すことになるでしょうが、履歴書でもアピールすることは可能です。

「自分の言葉ではなく、ほかの人の言葉を使って、自分の良い所を表現してください。ポートフォリオ、デザイン、習得した言語、個人的なウェブサイトやブログをアピールしてください。記憶に残るような要約を付け加えてください」とShindler氏は話します。「個性のない履歴書にしてはいけません。応募する職種、企業、業界に心から関心があることを表現してください」

正しいスキルにフォーカスする

キャリアを始めるところなのですから、仕事の経験が少ないのは当然です。それを補うには、イニシアチブを取る、相手の話をよく聴く、しっかりとした意見を持つ、枠にとらわれない発想ができる、などのソフトスキルに焦点を当てることです。

「企業はますます、コミュニケーション能力が高く、折れないこころを持ち、自発的に動機づけられる人材を欲しがるようになっています」とShindler氏。「企業が求めているのは、チームに適合する特質をもった人材です。スペシャリストを求めていれば別ですが、そうでないかぎり、技術的、機能的なスキルについては入社後にトレーニングを受けることができるからです」

こうしたソフトスキルは、さまざまな場所で身につけることができます。インターンシップ、ボランティア、アルバイト、個人的な趣味でもかまいません。職務経験が浅くても採用される理由はたくさんあるということです。

交渉することを怖れない

初年度の給与を交渉するのは大変なことですが、そうしないと、後で高くつくことになります。

何年か前に、Journal of Organisational Behaviorに掲載された研究では、新規雇用の際に給与を交渉した人は、平均で5,000ドルの給与アップに成功していたことがわかりました。会社人生全体を通してみると差額は60万ドル以上にもなっていた、と研究者は締めくくっています。もちろん、いくつもの但し書きはつきそうです(たとえば、途中でより高給の仕事に転職すれば、この差額は埋め合わせられる)が、この研究結果を無視することはできません。実際に、交渉したほうが給与は高くなるのです。

「衝撃的なほど多くのZ世代が、最初の給与を交渉していません」とStreif氏。「その根本的な原因は不明ですが、仕事に長く就くことを想定していないか、不況の中を育ってきたせいで、お金に対して潜在的な不安感があるのかもしれません」

いずれにせよ、Z世代は給与に合意する前に、よく調べてみるべきだとStreif氏は話します。GlassdoorPayscaleのようなサイトを使えば、企業の給与を簡単に調べられます。業界の給与水準だけでなく、あなたが応募している企業の給与もわかります。交渉の際には、事前研究を怠らないようにしましょう。

もちろん、「僕はまったくの未経験者だけど、年収を5,000ドルアップしてくれるかい?」などと言うのば馬鹿げているのはわかるでしょう。そうではなく、企業が求めていて、あなたが持っているスキルと資質をアピールするようにします。

また、こう考えてみてください。どのみち、あなたはキャリアのどこかの時点で、交渉の仕方を学ばなければなりません。早くから慣れておくに越したことはありません。これが、新規雇用時の給与を交渉したほうがいいもう1つの理由でもあります。ただ、聞いてみるだけでいいのです。これも1つの経験だと考えましょう。結果、望むものが手に入ったら? なおいいですね。

What You Need to Do Right After Graduating College | Lifehacker

Image: Rawpixel.com / Shutterstock.com

Source: UCLA Newsroom, FitSmallBusiness.com, thementat.com, David Shindler, Lifehacker US, Glassdoor, Payscale

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