調査方法など
マーケティングのプロフェッショナルとして各業界の市場情報を独自に調査し、オリジナル資料として提供している株式会社矢野経済研究所は8月18日、国内の次世代住宅（スマートハウス、ZEH：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）関連主要設備機器市場の調査を行ったと発表した。
調査対象となったのは次世代住宅関連設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体などで、調査期間は2017年5月～7月となっている。
調査方法としては、専門研究員による直接面談ならびに文献調査が併用された。
次世代住宅の可能性
次世代住宅はヘルスケア分野でのサービスにも活用が期待されており、HEMSを活用した新たな付加価値の創造と活用は将来的な市場拡大のポイントと据えられている。
矢野経済研究所の報告書でも将来的な市場拡大の鍵は「HEMSを活用した新たな付加価値の提供」だとしており、安全・安心や健康・福祉など住宅を舞台とした様々なサービスの展開が、今後のマーケットで重要性を帯びてくると予想している。
・2016年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模は、前年度比87.7％の7,191億円
・2020年度の次世代住宅関連主要設備機器の市場規模を5,074億円と予測
・HEMSを活用した、ヘルスケア分野でのサービスに高い注目が集まる
（プレスリリースより引用）
（画像はプレスリリースより）
▼外部リンク
矢野経済研究所 プレスリリース
https://www.yano.co.jp/press/pdf/1723.pdf
