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「グリーンビルディング」 詳細解説

読み:
ぐりーんびるでぃんぐ
英名:
Green Building

環境負荷をできるだけ減らして、生物多様性などにも配慮した環境にやさしい建物のことを、グリーンビルディング(グリーンビル)という。家庭部門や業務部門における二酸化炭素(CO2)の排出量が増加傾向にあるなか、住宅やオフィスビルなどの建築物における環境負荷の低減に取り組むことは、省エネ節電、そして省CO2対策として有効だ。また、ビルをグリーン化することは、居住者やオフィスワーカーにとっての快適性の向上につながる。さらに、不動産市場における価値を高めることにもなる。

現在、グリーンビルを目指す取り組みが、さまざまな主体により各地で行われている。照明や空調などビル全体で使用するエネルギーを節約するために、エネルギー機器や設備の運転とエネルギー使用状況を監視・管理して省エネ制御を一元化する「ビルエネルギー管理システム(BEMS)」を導入するビルオーナーは多い。このほかにも、太陽光パネルの設置などによる再生可能エネルギーの利用や、グリーン電力証書の取得、ヒートアイランド現象対策、廃棄物の削減、屋上緑化など、ビルのグリーン化が急速に進められている。対象となるビルの種類も、新築から増改築までさまざまだ。

しかし、ある建築物がグリーンビルであるかどうかは、客観的な基準や指標を用いて判断される必要がある。ビルの環境性能を評価する基準として広く用いられているのが、(財)建築環境・省エネルギー機構(IBEC)が行っている「建築環境総合性能評価システム(CASBEE=キャスビー)」だ。省エネや環境負荷の少ない資機材の使用などの環境配慮や、室内の快適性、景観への配慮、資源循環などの要素を解析して、ビルの環境性能を総合的に評価する。

一方、日本政策投資銀行(DBJ)は、「DBJグリーンビルディング認証」という金融サービスを2011年4月に開始した。環境や社会への配慮がなされた不動産をグリーンビルと位置づけて評価、認証することにより、その取り組みを支援する試みだ。評価にあたり、ビルの環境性能に加えて、周辺環境やコミュニティへの配慮、ステークホルダーとの協働などの要素も参考にして、4段階の認証を付与する柔軟な仕組みだ。

グリーンビル化の動きは、高層ビルだけでなく中小規模のビルにも広がりつつある。国土交通省は、省CO2の実現に貢献するビルなどの整備費の一部を補助する「住宅・建築物省CO2先導事業」を実施している。2011年度の募集では、延べ面積が約5000平方m以下のオフィスビルも対象に加えられた。

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