4月14日、日本の文化振興に寄与するための事業を手がける公益財団法人角川文化振興財団(理事長：角川歴彦)が、長崎県庁にて記者会見を実施。長崎県と共同で行う国際文化交流プロジェクト「バチカンと日本 100年プロジェクト」を発表。中村法道知事、角川歴彦理事長、カトリック長崎大司教区、高見三明大司教が出席した。
2019年度から3年連続で文化庁の「日本博を契機とする文化資源コンテンツ創成事業(イノベーション型プロジェクト)」に採択されている「バチカンと日本 100年プロジェクト」は、バチカン市国に残る日本関係文書の調査研究活動を中心とするプロジェクト。今後も調査研究の成果を発表する公開シンポジウムの開催や、関連書籍の刊行など、さまざまな事業を実施していく予定だ。
今回の発表に際して長崎県中村知事は、同プロジェクトの一環として来年4月に開催される「バチカンプロジェクト公開シンポジウム」について、「『長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産』を有し、バチカンと深い関わりを持つ長崎県にとって、大変意義深いことであると考えております」とコメント。
一方、角川理事長は同プロジェクトがスタートした経緯を「日本の学者の皆さまから、バチカン使徒図書館やバチカン使徒文書館の史料で日本とバチカンの交流史を研究したいけれども、なかなか許可が下りないという嘆きを聞いておりました。今回は非公開の古文書に関しても調査研究の対象にして良いという許可もおり、こうしたことからバチカンの重い扉が開いたという表現を使っております。そうしてプロジェクトがスタートしました」と説明。
膨大な仕事量になるというが、「何年にもわたって協力していく体制が求められ、バチカン教皇庁ともそうした関係ができつつあります。一財団には重荷ではありますが、まだ未解明だったバチカンとの交流史が明かされるならば、ぜひ頑張ってみたいという気持ちでおります」と決意を語っていた。
