A: ３Ｒごとに実際的な取り組みを見てみると、リデュースでは、市民は過剰に包装された商品や必要でない商品など、ごみになりそうなものは買わない、使えるものは長期間使用することなどがある。事業者は生産段階で原材料を減らすような設計や製品の寿命を長くする工夫などによってごみの発生を抑制する。
リユースでは、消費者や地方自治体、事業者などが協力し、不用になったものでも捨てずに、再使用できるビンやカンなどを回収してもう一度使う。あるいは、古着や中古品などをフリーマーケットなどを活用して再使用することがある。
リサイクルでは、消費者はごみを分別して出す、リサイクルされた商品を積極的に購入することがある。事業者は使用済みの製品を積極的に回収したり、製造過程で発生した副産物を回収して、原材料として再利用を図る。あるいは、焼却熱をエネルギーとして再利用することがある。
このように３Ｒは、市民、地方自治体、事業者が協力し合うことによって実現される。なかでも、便利な新商品を次々に生活の中に取り入れてきた市民のライフスタイルを見直すことが３Ｒ実践のキーとなる。
A: 2000年に制定された「循環型社会形成推進基本法」では、廃棄物処理やリサイクルの優先順位を1)リデュース、2)リユース、3)リサイクルとし、さらに4)熱回収（サーマルリサイクル）、5)廃棄物の適正処理としており、まずごみを出さないことを最優先課題としている。ただし、長期間使用する（リデュース）よりも、生産技術の進歩などによって新製品のほうが大幅に省エネルギーが図られるような場合には、長期間使用せずに買い換えるほうが環境負荷は低くなることもある。３Ｒの優先順位がすべて上記のように決められているわけではなく、場合によっては優先順位を変えることによって、環境負荷が低減することもある。
